- ※ 本ページで紹介しているプログラムは終了しています。内容はアーカイブとして公開しております。
プロジェクト概要
日本再建イニシアティブでは、2015年1月より「日本再発見」シリーズの第1弾として「住環境プロジェクト」を開始しました。ひとの暮らしに関する衣・食・住の中で、これまで日本の「衣」「食」は世界遺産認定を含むさまざまなレベルで世界に広まっていますが、「住」については一握りのスター建築家を除き、まだまだ世界には知られていないという背景があります。
同プロジェクトでは、日本の伝統的な住まい方の工夫や知恵にもう一度ならうとともに、最新技術を活用することで、それらを現代の生活にどのように生かせるのかを考えます。また、日本の都市が抱える過剰な住宅ストック問題、少子高齢化や人口減少により今後加速する空き家問題、将来のエネルギー不足への備えなどといった諸外国にも共通する住環境の課題解決に向けて、現在どのような取り組みが行われているのかを調査し、活用できそうな技術やアイディアを世界と共有することを目的としています。
2015年3月より、建築家や建設関連の実務家、研究者へのヒアリングを通じて、背景となる住環境の課題やムーブメントをリサーチするとともに、先進的な住まい方を実践されている方々などへの現地取材を行いました。その中で特に、今後の私たちの暮らしや社会全体にも意義があると思われる事例を６つ選び、記事やレポートの形で成果をまとめました。
エネルギー問題を巡る活動と住環境の変化
電力自由化など現在日本ではエネルギーに関する制度整備が進んでいますが、地域レベルでエネルギー的に自立を目指す「ご当地エネルギー」と呼ばれる取り組みが広がっています。その中には、東京電力などの系統電力と自分たちで発電した電力を併用して生活するコミュニティもあり、電力を自分で選択する生活を先取りしています。そのようなコミュニティ単位でのエネルギー指向の取り組みを中心に、個人・地域・国家といった様々なレベルでのエネルギー問題への対応を調査しました。このリサーチ成果は2015年6月5日、Japan Times紙にも掲載されました。（写真：ソフィー・ナイト）
現代木造建築と木材利用の推進
産業や運輸の面でのCO2排出削減は進んでいますが、民生分野は改善されるどころか増加しており、対策が必要です。私たちは１つの解決策として、木造建築の推進を提案します。技術開発が進み、これまで欠点であった耐火性も克服され、中高層ビルが木造で建てられる日も遠くはありません。その時コンクリートと鉄で覆われた都市は、新たな風景へと変貌していくことでしょう。このリサーチ成果は2015年7月4日、Financial Times紙の土曜版「House & Home」にも掲載されました。（写真：淺川敏）
災害時における住宅供給の新手法
地震大国日本において、免震・制震・耐震の技術は世界にも誇れるものです。一方、東日本大震災で明らかになったのは、仮設住宅を大量に供給しなければならない状況ではスピードと質の面でまだまだ課題が多いということです。大和リースと坂茂氏による「新仮設住宅システム」は、災害時の仮設住宅の迅速な大量供給と、途上国の低所得者向けの住宅不足を同時に解決するものとして興味深いものです。 このリサーチ成果は2015年7月9日、オンラインビジネス英字雑誌のQuartzにも掲載されました。（写真提供：大和リース）
空家問題とその解決に向けて
2015年初頭に空家対策に関する特別措置法が施行されました。法的な制度設計もさることながら、ビジネスとして既存の住宅ストックを有効活用する意義は大きいです。ここではUR団地の空き部屋をモダンな内装や間取りにリフォームするMUJI×URの取り組みと、物件に新たな不動産価値を見つけ出し紹介する東京R不動産を中心に、空家問題の解決につながるビジネスの現状や展望を取材しました。このリサーチ成果は2015年9月14日、オンラインビジネス英字雑誌のQuartzにも掲載されました。 （写真：ソフィー・ナイト）
高齢化社会に対応する住環境
社会として高齢化にいかに順応していくか。現在日本ではテクノロジーを使った在宅医療のサービスが登場する一方で、シェアハウスにおいて「おばあちゃんコンシェルジュ」という経験豊富な高齢者にそのノウハウを提供してもらうようなサービスも登場している。企業や自治体による、生きがいを持って長生きできるような社会を築いていくための取り組みを取材・調査した。このリサーチ成果は2016年3月2日、Nippon.comにも掲載されました。（写真：ソフィー・ナイト）
健康のための日本的な住環境
日本の家は、夏の蒸し暑い気候に対しては随所に設計上の工夫がなされ、また、通年でのエネルギー消費は先進国の中でも少ない。一方で、海外と比べて寒いという弱点があります。全館暖房が一般的ではなく、リビングと風呂などの温度差によるヒートショックの危険性が高いのです。このような日本固有の背景から、健康な生活とエコな生活の両方を同時に可能にする「ライフサイクルカーボンマイナス（LCCM）住宅」とOMソーラーシステムの取材を行いました。このリサーチ成果は2015年11月13日、Financial Times紙の土曜版「House & Home」にも掲載されました。 （写真：小泉アトリエ）
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