• ※ 本ページで紹介しているプログラムは終了しています。内容はアーカイブとして公開しております。

プロジェクト概要

AI や自立走行車など、次々と開発されてくるデジタルを中心とした先端技術を、どのように現実の社会に組み込み役立てていくべきなのでしょうか。今、第四次産業革命によって、多くの先端技術が複雑に絡み合い、高度なシステムとして機能する中、それらを実生活に実装する際には社会や人々の生活のあり方までを大きく変えていく可能性が高くなっています。生活の便利さだけでなく、実社会の行動変容を必要とするようなこうした社会実装においては、賛否両論あり、議論が絶えません。

<社会実装プロジェクト第一ステージ>
そもそも「社会実装」とは何なのか。なぜ私たちは社会実装に苦労しているのか。テクノロジーの社会実装プロジェクトでは、このような基礎的な疑問から調査を始めていき、2019年4月から2020年8月までワーキング・グループによる調査・ヒアリング・議論を通じて、日本で社会実装をよりよく進めていくためのフレームワークを検討しました。
調査の対象となる代表的な分野を選定し、各分野における日本での社会実装の成功例・失敗例を踏まえながら、30を超えるスタートアップ経営者・官僚・国会議員・地方議員・非営利団体・研究者へのインタビューを行いました。「技術ありき」のサプライサイド発想ではなく、実際の社会課題の解決という「デマンドサイド」の視点はどうあるべきなのか。研究の結果、「インパクト」「リスクと倫理」「ガバナンス」「センス・メイキング」という4つの柱に基づいて提言し、具体的なフレームワークなどのツールを提供しています。この提言を含めた研究結果を、座長の馬田隆明氏の著書『未来を実装する』(英治出版/2021年1月24日発売)という形で纏め、発表いたしました。(特設サイト: https://implementing-the-future.com/

<社会実装プロジェクト第二ステージ:「スマートシティ・プロジェクト」>
2021年7月より当該研究会の第二ステージとして、テクノロジーの社会実装の議論の中で、最もガバナンス構造が複雑であり、エネルギー、データ連携、地方経済などさまざまな論点の集積地である「スマートシティ」をテーマとした研究会を立ち上げました。
本研究会では、日本のスマートシティの各分野における現状や課題を浮き彫りにし、世界各国の事例と比較・検討しながら、スマートシティの社会実装に向けた提言を行います。

報告書『未来を実装する』

本書は2019年4月から2020年8月まで実施しておりました「テクノロジーの社会実装」プロジェクトの成果をまとめたものです。馬田隆明先生を座長とするワーキング・グループでの本プロジェクトでは、これまで日本で行われてきた先端技術の社会実装とその課題について、調査・ヒアリング・議論を通じ研究しました。その研究をもとに日本で社会実装をよりよく進めていくためのフレームワークを提言しています。

著者:馬田隆明
出版社:英治出版
初版 : 2021年1月24日
ISBN 978-4862763044

AmazonAmazon

プロジェクト・メンバー(50音順、敬称略、肩書は当時)

第二ステージ「スマートシティ・プロジェクト」(2021年7月―)
馬田 隆明(座長)   API上席客員研究員 / 東京大学FoundX Director
隈 研吾       隈研吾建築都市設計事務所 / 東京大学特別教授・名誉教授
竹内 純子      NPO法人国際環境経済研究所 理事・主席研究員
田中 仁       株式会社ジンズホールディングス代表取締役社長
南雲 岳彦      一般社団法人スマートシティ・インスティテュート専務理事
林 和眞       東京都市大学准教授
宮坂 学       東京都副都知事
山室 芳剛      世界経済フォーラム第四次産業革命日本センター長

第一ステージ(2019年4月―2020年9月)
馬田 隆明(座長)   東京大学FoundX Director
宮坂 学       東京都副都知事
川原 圭博      東京大学 工学系研究科 教授
安田 洋祐      大阪大学大学院 経済学研究科 准教授
須賀 千鶴      世界経済フォーラム第四次産業革命日本センター長
諸藤 周平      REAPRAグループ CEO

プログラム・フェロー

石田 遼       株式会社NewLocal 代表取締役

エキスパート・パネルメンバー(50音順、敬称略)

上野山 勝也      株式会社PKSHA Technology 代表取締役
ジェームス カフナー  ウーブン・プラネット・ホールディングス株式会社 代表取締役CEO /トヨタ自動車株式会社 取締役・執行役員 Chief Digital Officer
長尾 裕        ヤマトホールディングス株式会社代表取締役社長
中山 泰男       セコム株式会社代表取締役会長
藤井 ダニエル     トラストキャピタル株式会社代表取締役社長兼CEO
藤野 英人       レオス・キャピタルワークス株式会社 代表取締役会⻑兼社⻑ 最⾼投資責任者
松本 壮志       株式会社ALBERT 代表取締役社長
森田 隆之       日本電気株式会社(NEC)代表取締役 執行役員社長 兼 CEO
柳瀬 唯夫       NTT株式会社 取締役副社長

事務局

船橋 洋一      一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ 理事長
向山 淳       一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ 主任研究員

関連プログラム

国際関係・地域研究・地政学 IHJラウンドテーブル

国際文化会館では、「多様な世界との知的対話、政策研究、文化交流を促進し、自由で、開かれた、持続可能な未来をつくることに貢献する。」とのミッションの実現に向け、国際的な政策対話を行うこのようなラウンドテーブルを頻繁に開催しています。

社会システム・ガバナンス・イノベーション アジア・リーダーズ・フェローシップ(ALF)

IHJの理事でもある佐藤輝英と小林りんが発起人となり、将来世代に希望の持てるアジアを受け継いでいくためには現役世代のリーダーによる対話の場(プラットフォーム)が必要だという問題意識から立ち上げられました。社会の一線で活躍するMovers and Shakers(実際に行動し、変化を起こす人たち)を巻き込むコミュニティを作ることで、イノベーションを産み育て、国境を超えたコラボレーションをキュレートす...

社会システム・ガバナンス・イノベーション 政策起業家プラットフォーム(PEP)

社会システム・ガバナンス・イノベーション 新渡戸リーダーシップ・プログラム(新渡戸国際塾)

本プログラムは講義やディスカッション、フィールドワークを通じて、若手リーダーたちが社会的な課題解決の設計図を描き、それぞれの場でイノベーションを生み出していくことを目指します。

CPTPPプロジェクト

国際関係・地域研究・地政学 CPTPPプロジェクト

環太平洋パートナーシップ(TPP)協定は、署名後の2017年に米国が離脱した後、日本を含む残された11ヵ国の間で、2018年3月に「環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定(CPTPP)」として締結され、同年12月に発効しました。CPTPPには、2021年2月に英国、9月には中国と台湾が新規加入申請を行い、12月には韓国も新規加入に向けた手続きを開始する等、各国の関心が高まっています...

活動・研究内容の検索に戻る活動・研究内容の検索に戻る